映像は、厚生労働省の公開データに基づいている。

なお、日本における新型コロナウイルス感染症の名称は「コロナウイルス感染症2019」に変更される方向で、動画でもそのように表記する。日本でのコロナの現状を知る上で貴重な情報と考えている。

医療に携わる方、あるいはコロナについて最新の情報を得たい方など、動画を参考にしていただければ幸いだ。最新の情報を入手し、安全で健康な生活を送るために必要な予防策を講じるヒントにしていただければと考えている。

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ブラジルとカナダの SARS-CoV-2 感染症のワクチン接種を受けた成人を主な対象として、無作為化比較適応プラットフォーム試験を実施した。

合計933人の患者がペグインターフェロンラムダ投与に、1018人がプラセボ投与に割り付けられた。

その結果、無作為化後28日以内のCovid-19による入院または救急部受診の発生率は、ペグインターフェロンラムダを単回投与では、プラセボ投与に比べて有意に低いことが示されました。

N Engl J Med 2023; 388:518-528
DOI: 10.1056/NEJMoa2209760
https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa2209760

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高所得国とは異なる影響

COVID-19が直接的に幼児の死亡率に及ぼす影響は比較的小さいが、特に低〜中所得国では、医療システムと経済に及ぼす影響のせいで、間接的に幼児の死亡率上昇につながる可能性が高い。
プライマリケアやワクチンなどの基本的に必要な医療を受けられないという事態が現実となっている一方、世界経済はパンデミック1年目で5％近く縮小し、貧困人口は1億2000万人増加する見込みである。
このような経済的な打撃は一般的に、高所得国とは異なって低〜中所得国において、子どもや高齢者などの脆弱な人口集団の死亡率増加をもたらす。

研究グループは今回、パンデミックにより予想されるGDP（国内総生産）の低下という総合的な経済的打撃が、低〜中所得国において1歳以下の幼児の死亡率に及ぼす影響を調べた。
具体的には、発展途上国の女性をサンプリングして行われている世界的な人口保健調査（Demographic  and  Health Surveys）のデータから、1985〜2018年の出生数520万人を割り出し、世界開発指標（World Development Indicators）による国民一人当たりGDPのデータと、国際通貨基金（IMF）による2019年と2020年の経済成長予想を用いて、景気後退が幼児死亡率に及ぼす影響を128か国について予想した。
520万人の大部分（82％）が、低〜低中所得国であった。

セーフティネット強化必要

こうして判明したのは、COVID-19パンデミックがなかった場合の予想に比べて、2020年の低〜中所得国における幼児の死亡数がおよそ26万7000人（約7％）増加したことだ。
増加が最も多かったのは南アジアで（8か国合計11万3000人）、全増加分の3分の1以上をインドが占めた（およそ10万人）。インドは年間出生数が最も多く、2020年の経済悪化もマイナス17.3％と特に大きかった。

自然災害や政治的要因など、2020年の経済成長予想に影響を及ぼす要素はパンデミックに限らない上、今回の研究ではGDPの短期的な影響しか考慮していない。
それでも、幼児の死亡増加数が多いことは確かであり、この年齢グループがパンデミックなどによる総合的な経済的打撃に対して脆弱であることが分かると研究グループは指摘。
COVID-19の予防と治療が最優先であることは変わらないが、社会的なセーフティネットの強化と基本的な医療の継続的な確保にも努める必要があると結論している。

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第一線の従業員全てに義務化を

医療や社会的ケア（高齢者、障害者、乳幼児などのケア）の施設は、患者の安全に対する責任があり、患者に有害なリスクをもたらさない従事員のみを雇用する義務があると賛成派は指摘。
また、従業員にも責任があり、患者がリスクにさらされる場合は、ワクチン接種を受ける義務があるという。
そして、「医学的な禁忌や、気が進まないなどの理由で接種を受けない従業員は、できれば直ちに第一線から外すべき」と提言。
その補充として、接種を受けた従業員を短期間に確保できない場合は、患者を守るという義務を果たすため、重大な医学的禁忌のない第一線の従業員全てに対して、ワクチン接種を義務付けるべきだと主張している。

この論戦に寄せられたコメントでは、賛成派として、まれな腎臓病で3回の腎移植を受けた患者が、「自分のような免疫力が低下している者にとって、ワクチン接種していない従業員がもたらすリスクがある」と指摘。
医師や看護師だけでなく、食事を運ぶ人や清掃管理人、救急医療技士など、患者に接する全ての従業員に対して義務化するべきだと主張している。

接種しない理由を探って働きかける

一方、義務化は接種率を上げる最も効果的な方法ではなく、選択の自由という重大な倫理的問題を提起すると、反対派は指摘。
政府や公的機関に対する信頼を損ない、ワクチン接種に対する抵抗感を高める危険があると主張する。
英国では、NHSと高齢者介護施設の従業員のワクチン接種率は高いが（90〜87％が少なくとも1回目を接種）、多くが患者と対面する職務に就いている一部のマイノリティ集団で接種率が低い点について、ワクチン接種をためらう理由を探ることが基本であり、「積極的に耳を傾け」つつ情報提供するよう提言し、マイノリティ集団内のワクチン提唱者や医師などが信頼を構築する上で有用という。
また、このような戦略は、より広い人口集団においてもワクチンに対する信頼性を高めると付け加えている。

反対派のコメントとしては、非営利の介護施設協会の代表者が、英国の介護施設部門は既に「脆弱な」状態にあり、従業員の補充は簡単ではないと主張。
ワクチン接種していない従業員が離職すると、さらに13％の介護サービスが維持できなくなるという。
また、感染率は高止まりを続けており、ワクチン接種した従業員も、未接種の従業員や親戚、友人などと同様にウイルスを保持している可能性を指摘している。

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昨年の失敗を教訓に

　昨年の秋に大学が始まったときには、米国の感染者数は毎日5万人以上、大学の安全な再開のための全国的な計画などなく、英国でも混乱の中での再開は学生寮やアパートの閉鎖につながった。
　さらに今年は、伝染性が2倍と言われるデルタ株が両国で猛威を振るっている。
　確かに若者がCOVID-19で死亡するケースは稀だが、重症化や後遺症の懸念がある上、キャンパスや地域社会で大学の教授やスタッフ、一般人など周囲の人々を感染させる危険もある。
　そのため研究グループは、大学で感染リスクを最小限にするための5つの対策を提案。
　第一に、キャンパスでのワクチン接種提供による、接種率の押し上げを挙げる。最近の研究で、接種率が90％を超える大学は安全に正常復帰できるという結果が出ているそうだ。
　政府による奨励策や、ナイトクラブに入るための「ワクチンパスポート」導入も、接種率アップに有効だろうと指摘している。
　米国では多くの大学がワクチン接種を義務化しようとしているが、英国では今のところ接種証明書の必要はない。

やはりマスクは必要

　第二に、新学期の開始を段階的にしたり、遅らせたりするほか、多様な学習方法を組み合わせることで、短期間に大量の学生が流入する事態を避けること。英国では高等教育を受ける学生の数はおよそ200万人という。
　第三には、教室や寮を含めて、キャンパス全体で換気をよくするために、HEPAフィルターやCO2モニターなどの設備に投資すること。これはインフルエンザなどの他の呼吸器系疾患の予防にもなる。天候次第では屋外での授業も視野に入れるとよいという。
　4番目として、感染の影響を最小限にとどめるために、キャンパス内での検査と隔離を組み合わせた、有効な接触者追跡システムの導入。適切な自粛を支援し、マイナスの影響を低減するための人的・物的資源の投入が必要になる。

　そして5番目として、室内の講義など、ソーシャルディスタンスが取れないような状況では、マスクの着用を勧めている。
　米国疾病対策センター（CDC）は最近、感染リスクが高い室内では、ワクチン接種した人も含めて、マスクを着用するべきと指針を変更した。これは、ワクチン接種した人でも、感染した場合の体内のウイルス量が、接種していない人と同等の可能性があるというデータに基づいている。
　大学再開後の初期には、予防手段としてマスクが有効だろうと研究グループは指摘している。

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自己申告で早期発見を

　研究によると、新型コロナ（COVID-19）パンデミックの際に自己申告された症状は、感染の可能性がある病巣を特定するための人工知能モデルの学習に使用されてきた。しかし、これらのモデルでは、症状のピーク時のみを考慮し、感染の早期発見には適していない。

　このたび英国の研究チームが初期の自己申告の症状に基づいて、個人がSARS-CoV-2に感染している確率を推定し、タイムリーな自己隔離と緊急検査を可能にすることを目指し、大規模な前向き疫学サーベイランス研究を実施した。

　この研究では、英国の参加者から得られた、症状発症後3日間の19の症状に関する前向き、観察的、縦断的な自己申告データと、携帯電話アプリ「COVID-19 Symptom Study」から抽出した新型コロナPCR検査結果が用いられた。

　研究チームは、研究集団をトレーニングセット（2020年4月29日から2020年10月15日までに症状を報告した人：18万2991人）とテストセット（2020年10月16日から2020年11月30日までに症状を報告した人：1万5049人）に分けている。その上で、自己報告された症状を分析するために3つのモデルを使用した。3つのモデルとは、英国国民健康保険サービス（NHS）のアルゴリズム、ロジスティック回帰、研究チームが設計した階層的ガウス過程モデル。研究チームのモデルは、新型コロナ特有の症状のほか、併存疾患、臨床情報を考慮するもの。

　新型コロナ陽性を予測するモデルの性能をテストセットにおける感度、特異度、受信者動作特性曲線下面積（AUC）の観点から比べた。

　階層型ガウス過程モデルにおいては、職業、性別、年齢、肥満度で層別した集団サブグループにおいて新型コロナの早期発見における症状の関連性も評価した。

感染拡大の抑制の鍵

　こうして判明したのは、新型コロナの早期発見は研究チームの開発した階層型ガウスプロセスモデルで実現可能であるということ。

　3日間の自己申告症状で学習した場合、階層的ガウス過程モデルの予測AUCは、ロジスティック回帰モデルやNHSアルゴリズムよりも高かった。

　階層型ガウス過程モデルを用いて早期発見ができれば、新型コロナの感染拡大を抑制し、医療資源の効率的な配分に資する可能性があると研究グループは指摘している。

https://www.thelancet.com/journals/landig/article/PIIS2589-7500(21)00131-X/fulltext

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パンデミックに特化した研究のデータを分析

　今回の研究は、COVID-19で入院した患者を対象とする大規模な前向きコホート研究である「ISARIC WHO CCP-UK」のデータを使用。参加している英国の病院（314か所）のCOVID-19患者で、2020年8月より前に感染した人の記録を調べた。
　この研究は、2009年のインフルエンザA/H1N1と2012年のMERS発生により、研究や対応策の遅れが判明した英国で、再びパンデミックが起こった場合は短期間で起動できるように準備されていた一群の研究、対応策の中核となるものとなっている。
　今回、新型コロナウイルス （SARS-CoV-2）の発生とパンデミックの可能性に対応して、2020年1月17日に起動された。

　ISARIC（International Severe Acute Respiratory and emerging Infections Consortium）は、111か国55の研究ネットワークによる国際連合で、2011年設立。感染症のアウトブレイク発生時に、臨床研究のエビデンスを生成、普及させている。
　このISARICと世界保健機関（WHO）が共同で開発したのが、急性感染症のデータや生物学上のサンプルを収集するための国際的に標準化されたプロトコル、CCP（Clinical Characterisation Protocol）で、今回の研究では、これを使用してデータを分析している。

介護施設や精神病院で高い院内感染率

　こうして判明したのは、全病院のCOVID-19患者の少なくとも11.1％が、入院後に感染したこと。院内感染したCOVID-19患者の割合は、第1波における入院患者のピークから大分経った2020年5月中旬にも、16〜20％に増加した。
　第1波で入院した患者のうち院内感染者は推定およそ5700〜1万2000人だが、診断前に退院した人もいるため、過小評価した数値と考えられる。
　救急、一般診療の病院（9.7％）に比べて、介護施設病院（61.9％）や精神病院（67.5％）で院内感染者の割合が高かった。

　第1波で院内感染率が高かった理由としては、隔離設備が限られた病院に多くの患者が入院した、初期には迅速で信頼性の高い検査方法が十分に利用できなかった、病気の知見が乏しかった、個人用防護具が不十分など数多い。1年経って、院内感染率はかなり低下したが、第1波で高かった理由を精査して、病院が忌避されることのないようにする必要があると研究グループは指摘している。

www.lancaster.ac.uk

pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(21)01786-4/fulltext

The post コロナは当初10人に1人が医療機関で感染、英国の研究グループが報告 first appeared on STELLANEWS.LIFE.

イスラエルでは、1994年の国民健康保険法に基づいて、国民皆保険制度が整備されている。Clalit（国民の54％が加入）、Maccabi、Meuhedet、Leumitという4つの非政府、非営利の医療サービス機関があり、一連のサービスを提供。ここで統一的なワクチン接種の勧奨やシステム運用をしている。

こうした医療サービス機関が、ワクチンのポップアップセンターを設け、ワクチン接種の管理をしている。

ワクチンの大量供給によりハイリスクグループに確実に接種できるという安心感を与えたと説明する。短期的な課題の解決への理解の認識も重要になるとする。

リスクに応じて、接種者の優先順位を決めるのが大切とも。医療従事者、老人ホームの高齢者のほか、学校や幼稚園の先生なども優先。

デジタルやメディアのリソースを活用。オピニオンリーダーの接種を行ってもらうこと。

2回目の接種を受けた人には「グリーンパスポート」が発行されて、6カ月間有効になる。倫理的な問題が生じてくる。

公平性、健康と社会的格差の縮小、スティグマへの注意を求めている。

2020年10月、イスラエル研究。

Levin-Zamir D. Communication, Health Literacy and a Systems Approach for Mitigating the COVID-19 Pandemic: The Case for Massive Vaccine Roll-out in Israel. J Health Commun. 2020 Oct 2;25(10):816-818. doi: 10.1080/10810730.2021.1884773. PMID: 33719884.

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コミュニティ主導のイベントを開催することで、ワクチン接種率の向上を目指す研究であり、これがコロナワクチン接種を広げるヒントになるという考え方。メッセージングは学生の健康大使と共同で作成。信頼できる情報源から配信したとする。

スペイン語圏の参加者では、教会の会報（57.3％）とスペイン語のラジオ（30.5％）が、英語圏の参加者にとって有効だった口コミ（32.9％）とソーシャルメディア（26.3％）に比べて効果的なメッセージング手段だったとする。

2021年5月、米国研究。

Long A, Mathew S, Alvarez KS, Smartt J, Shah M, Madden C, Perl TM, Cerise FP, Bhavan KP. Co-Created Messaging for Influenza Vaccination in a High-Risk Hispanic Community Provides Groundwork for COVID-19 Vaccine. Health Equity. 2021 May 24;5(1):345-352. doi: 10.1089/heq.2020.0132. PMID: 34084986; PMCID: PMC8170719.

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動画共有プラットフォームであるYouTubeは、重要な公衆衛生情報を発信する有力なメディアと説明。そこで動画の情報の信頼性と質を評価している。2020年12月10日に英国版YouTubeで「コロナウイルスワクチン」および「COVID-19ワクチン」というフレーズを検索。最も視聴された200本の動画を抽出して、関連性と英語力をスクリーニング。動画の内容と特徴を抽出し、H「ealth on the Net Foundation Code of Conduct（HONcode）」と「DISCERN」の消費者向け健康情報の品質基準に照らし、2人の著者が独立して評価。

解析対象となったのは48本の動画。総視聴回数は3010万561回。扱われたトピックは、ワクチン科学（58％）、ワクチン試験（58％）、副作用（48％）、有効性（35％）、製造（17％）。公衆衛生対策の継続を促すビデオは21％。事実に反する主張をしているビデオは4.2％にとどまったとする。

98%のビデオコンテンツは、HONcodeの原則への準拠度が低い（56%）または中程度（42%）と評価。チャンネルタイプごとのDISCERNスコアの中央値は40.3から64.3に分布。

医療従事者と非医療従事者の両方が制作した教育チャンネルは、他のカテゴリーよりも有意に高いDISCERNスコア。DISCERNスコアが最も高かったのは、医療従事者が制作した教育ビデオ（64.3）、最も低かったのは、独立したユーザーによるものであった（18）。

コロナワクチンに関するYouTube上の情報の全体的な質と信頼性は依然として低いと指摘。教育チャンネルの中でも、特に医療従事者が制作した動画は、医療関連組織を含む他のソースが制作した動画よりも品質と信頼性が高かったとする。健康関連団体と、医療・教育系のYouTubeコンテンツ制作者とのコラボレーションは、コロナワクチン接種に関する高品質な情報を発信する機会となると説明する。

2021年5月、英国研究。

Chan C, Sounderajah V, Daniels E, Acharya A, Clarke J, Yalamanchili S, Normahani P, Markar S, Ashrafian H, Darzi A. YouTube as a source of public health information regarding COVID-19 vaccination: an assessment of reliability and quality of video content. JMIR Public Health Surveill. 2021 May 21. doi: 10.2196/29942. Epub ahead of print. PMID: 34081599.

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