公衆衛生 2025.10.18

WHO FoundationとLilly、認知症国際連携、早期診断ケア強化に資金協力

STELLANEWS.LIFE（ステラニュース・ライフ）は、科学技術・医療・ライフサイエンスの分野における研究成果を、中立的かつ正確に紹介するニュースメディアである。本記事では、世界保健機関（WHO）の認定基金であるWHO Foundationと米国製薬企業Lillyによる認知症対策の国際協働について取り上げる。両者の提携は、認知症に対する世界的な公衆衛生対応を推進するための重要な取り組みである。

【要点①】WHO FoundationとLillyが、認知症の公衆衛生対応を強化するための資金協力を発表。

【要点②】認知症の早期診断・治療・ケアへのアクセス拡大を目指す包括的支援体制を構築。

【要点③】Lillyは35年以上にわたりアルツハイマー病研究を推進しており、今回の提携はその延長線上にある。

世界的に高齢化が進むなか、認知症はすでに7番目の死因であり、障害や介護負担の主因となっている。特にアルツハイマー病は全症例の約60〜70%を占める主要な疾患である。一方で、低・中所得国では診断や治療へのアクセスが依然として限定的であり、医療格差が顕著である。今回のWHO FoundationとLillyの協働は、この構造的課題に取り組み、認知症のリスク低減、早期発見、診断、ケア体制を強化する国際的な枠組みづくりを支援することを目的としている。

発表元→ Lilly（Eli Lilly and Company）、WHO Foundation
発表日→ 2025年10月13日
対象疾患→ 認知症（Dementia）、特にアルツハイマー病（Alzheimer’s disease）
研究の背景→ 世界の認知症患者数は約5700万人に達し、その6割以上が低・中所得国に集中している。診断・ケアへのアクセス不足が深刻な課題。
取り組み内容→ WHOの「Global Action Plan on the Public Health Response to Dementia」に対する資金支援と、加盟国のケア環境改善のためのリソース提供。
主な目的→ 認知症の早期診断率向上、患者・介護者支援の充実、医療システムの整備支援。
コメント→ WHO Foundation CEOのAnil Soni氏は、認知症患者と介護者が支援を受けられない現状を指摘し、今回の連携が「必要な資源の提供」を可能にすると述べた。Lilly InternationalのPatrik Jonsson氏は、早期診断の重要性を強調し、医療体制整備の必要性を訴えた。
今後の展開→ WHOとの連携を通じて各国の公衆衛生政策に認知症対策を統合し、早期介入とケアの普及を促進する。